腰痛診療ガイドライン2012(治療編①)

日本整形外科学会(日本腰痛学会)が実施している最新の「腰痛診療ガイドライン2012」についてお話しさせて頂きます。

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「腰痛診療ガイドライン2012」の「治療編①」についてお話しさせて頂くのですが、その前に「エビデンス」という言葉があります。

エビデンスとは、証拠(しょうこ)・根拠(こんきょ)・証明(しょうめい)・検証結果(けんしょうけっか)などという意味ですが、医学においては、その治療法が選択されることの科学的な根拠・臨床(患者様に接して診察・治療を行うこと)的な裏づけをいいます。

エビデンスには、グレードA~Iという5段階評価というものがあります(以下参照)。

・グレードA ⇒ 行うよう強く推奨(すいしょう)する、強い根拠に基づいている
・グレードB ⇒ 行うよう推奨する、中等度の根拠に基づいている
・グレードC ⇒ 行うことを考慮してもよい、弱い根拠に基づいている
・グレードD ⇒ 推奨しない、否定する根拠がある
・グレードI ⇒ 診断基準を満たすエビデンスがない、あるいは複数のエビデンスがあるが結論が一様ではない

エビデンスは、患者様のデータ・比較試験などで詳細にだしていくものです。

しかし、100%という結果は存在しませんので、頭に入れておいてください。

 

では本題に入り、「腰痛診療ガイドライン2012(治療編①)」のエビデンスについてお話しさせて頂きます(下記を参照)。

 

Q.腰痛の治療に安静は必要か?

① 安静は必ずしも有効な治療法とはいえない。急性腰痛(ぎっくり腰)に対して痛みに応じた活動性の維持は、ベッド上安静よりも痛みを軽減し、機能を回復させるのに有効である(グレードD(推奨しない))

② 職業性の腰痛に対しても、痛みに応じた活動性の維持は、より早い痛みの改善につながり、休業期間の短縮とその後の再発防止にも効果的である(グレードD(推奨しない))

 

①のベッド上の安静は、従来、腰痛に対する治療手段として広く行われていました。

しかし現在では、その効果が低いとするエビデンス(根拠)が高い報告が多くなったといわれております。

具体的には、2003年までに発表された16歳~80歳(性別問わず)の急性腰痛(ぎっくり腰)で、腰痛の種類は「1.神経症状のないいわゆる腰痛」と「2.神経症状すなわち坐骨神経痛(ざこつしんけいつう)を伴う腰痛」の2つを比較試験を実施した結果、「1.神経症状のないいわゆる腰痛」に対して、ベッド上安静が痛みと機能の面で劣っているというものになったというわけです。

つまり、簡単にいいますと「急性腰痛(ぎっくり腰)を起こしたら、ベッド上の安静は逆に治りづらい」ということになります(ベッド上安静は2日までは良いとされております)。 

②の職業性の腰痛では、以下の事項にエビデンス(根拠)が高い結果になったといわれております(比較試験)。

・急性の痛みがあっても、なるべく普段の活動性を維持することは、より早い痛みの改善につながり、休業期間の短縮とその後の再発現象にも効果がある。

・休業する期間が長ければ長いほど、職業の復帰の可能性が低くなる。

といったものです。

坐骨神経痛(ざこつしんけいつう)がある椎間板ヘルニアのような腰痛は話しが違ってきますが、一般的に「急性腰痛(ぎっくり腰)になっても、無理に仕事は休まないほうが良い」といった結果になったわけです。

以上です。

参考にして頂ければと思います。

 

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